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「だれでも、これさえ聞けば、英語の達人」などということはありえない。個人差もあれば、それまでの英語学習の経験も違うのに、「だれでも」というのは誇大広告ではないかとさえ思う。

また、「学校で一番が嘘のようだ」というのは嘘である。原則的にある科目の成績が一番は一人しかいない。同点の人が複数いたとしても二人、または三人がいいところだろう。では百人がこの同じ教材を使ったらどうなるのか。一番が百人でなくては広告のうたい文句は嘘となる。

その教材を使えば一番になれるなどというありえないようなことを堂々と広告で歌っている広告主（ここでは教材会社）に対し、広告をそのまま掲載している大新聞社やテレビ、雑誌などの媒体の審査基準も洗い直す必要があるだろう。まさか、バブルが弾けた後、100年に1度の大恐慌後、広告なら何でもいいといった安きに流れているとは思いたくないが、新聞の読者の一人として聞いてみたいところである。

不思議なのは、CD教材を買って効果がないといって訴訟を起こすケースがほとんどないということである。関係者によれば、訴訟するには難しい側面があるからだという。語学はひとえにその個人のやる気が大きくその結果に影響を与えるため、一概に効果がなかったといって訴えても無理という判断が働くのだそうだ。大新聞は健康食品などの効果についてはかなり厳しい広告媒体基準を設けているのに、こと語学教材についてはその審査の目が大甘であると言わざるを得ない。