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eラーニング化によって起こる価格破壊 PDF 印刷 Eメール
2009年 7月 21日(火曜日) 13:53

国内で英会話スクールに通う人口は推定で100万人を超えている。ビジネスマンのスペシャリスト志向や、失業率の上昇による就職難により、手近なスキルとして「英語力」を身につけようとする人達が増加していることに伴い、英会話教育市場は、ここ10年間で急成長を遂げた。

 

生徒内訳

一般 約20万人 
 児童・幼児約3千人
 法人1000社以上

 

今でも右肩上がりの英会話市場ではあるが、実際の利用者の反応を調べてみると、必ずしも現在の英会話スクールに満足しているわけではない。

不満としている最大の理由は「料金(受講料)の高さ」である。英会話スクールに通って、真剣に英語をマスターしようとすれば、受講料の予算は年間30~50万程度はみておかなくてはならない。

 

加えて、この英会話業界が横並びで採用している「チケット制(ポイント制)」による受講料の前払い制度により、途中で通学を断念しても、未消化分のチケット料(受講料)は返金されなシステムになっている。

 

また大手のオンラインスクールはまだチケット制(ポイント制)を採用しているのがほとんどである。

 

中堅のオンラインスクールの中には、月謝制や毎回制(インターネットバンキングやクレジットカードでの支払いが可能)などもあり工夫されているところもある。

 

英会話スクールの実質的な受講料が高い水準にあるのは「教室の立地」「外人講師の人件費」「宣伝広告費(テレビCM)」に多額の経費がかかっていることに起因している。

 

特にテレビCMによる生徒勧誘は、同業界の定番戦略となっているが、このCM放映頻度を減らすと、入会者数も比例して減少する傾向があるという。

 

そこでインターネット以外の広告費を必要としないオンラインスクールは、まさに「経費なし」でだれでもできる新しい経営スタイルでもある。
現在はノン・ネイティブスピーカーのフィリピン人、インド人、スリランカ人講師でスカイプ(Skype)が雨後のタケノコのように増え続けているが、1年後にはほとんどのサイトが機能していないのが現状だ。

 


それに比べて大手・中堅の英会話スクールも苦戦を強いられている。今後、どのようなサービスを行っていくのかが見所だ。

 
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