オンライン英会話スクール比較navi

英会話スクール倒産の原因は本業である生徒を集めることの不振もあるが、なかには財テクに走って失敗したツケが原因なことも少なくない。あるオンライン英会話スクールの場合、その経営母体であるゴルフ会員権を売る会社が投資に失敗したのが倒産の引き金になった。
オンラインスクールでレッスンを受けていた約1000人の生徒にとってはいい迷惑である。このオンラインスクールはフィリピン人とネイティブ講師を採用して英会話のグループレッスンを行うといったことを売り物にしていた。こちらも講師として教えるフィリピン人講師、ネイティブ講師のほとんどがバリ島などに遊びに来ている観光客で構成されていたという。

最近ホームページを閉鎖した、2000年からオンライン英会話スクールをいくつかあげると、生徒が1000人以下のスクールは70校以上ある。倒産したスクールの運営をなんとクレジット会社が当分引き継いでいくということもあった。
大手で言えば、有名なＮＯＶＡはお茶の間留学という家のテレビ回線でレッスンが受けられるシステムがあったが数万人の生徒が突然レッスンが受けられなくなった。

最近のホームページ閉鎖で目立つのは、大手のオンライン英会話スクールに攻勢をかけられた中小のオンラインスクールが生徒を奪われて経営が危うくなるケース、生徒の分捕り合戦が高じて、ネット上での悪口や中傷で両方とも評判が悪くなった話もある。
また、資金力の豊富な大手英会話スクールによるレッスン料減額も大きな閉鎖原因になっているようだ。大手英会話スクールは宣伝に莫大な費用をかけ、生徒を吸い取っていく。

中小も負けてはいられないと、これまた無理なシステムを作る。資金がないのでフィリピン人やインド人、いわゆるノン・ネイティブ（英語を母国語としない人）を採用し、間違った英語を教えることになる。またネイティブを採用する大手英会話スクールは数量効果でそのレッスン料を安く設定するため、中小としても競争に生き残れるためにオンラインルームやサーバーの質を下げてでも値引きをしなくては生徒が逃げて行ってしまう。
こうした悪循環がいつしかホームページ閉鎖や倒産につながっていくというのが最近の傾向である。このところ、各オンライン英会話スクールの生徒一人当たりのレッスン料支払いの平均額は確実に下がっている。

こうした過当競争を乗り切ろうと経営の多角化を図るオンライン英会話スクールも出始めた。一方、大手（イーオン、ジオス、ベルリッツ、ＥＣＣ）も地方の教室を年々なくしている状態でこれからも淘汰が続いていくに違いない。オンラインでは中小スクールの方が安全という人もいるぐらいだ。